日経電子版の連載企画「データの世紀」関連イベント第2弾を開催します

21世紀の石油といわれるデータにまつわる調査報道連載「データの世紀」（日経電子版）では、書籍 「DX入門」（日本経済新聞出版社）の著者であり、日経COMEMOキーオピニオンリーダーの須藤憲司さんをお招きし、デジタルトランスフォーメーション（DX）の事業戦略をテーマにしたイベントを開催します。

アフターコロナ時代のDX事業戦略とは？

withコロナ、アフターコロナにおいては、会議や商談、顧客対応など業務のほぼすべてがオンライン化し、主に伝統企業のデジタル化が否応なくせまられています。

海外を中心にDXに先行していた企業がコロナ禍において急進的に業績を伸ばしており、同じ業界においても明暗がくっきりと分かれています。

今回は、新型コロナによる影響にうまく対応した米中のDX先進事例としてのOMO（オンラインマージオフライン）と、そこから見えてくる事業戦略にフォーカスし、アフターコロナ時代に必須となるデジタルを起点としたビジネス展開、データ資源を活用するためのポイント、デジタル時代に対応するため企業に求められる変革（デジタルトランスフォーメーション）などについてディスカッションします。

データの世紀　アフターコロナ時代のDX事業戦略

■主催：日経COMEMO
■日時：6月11日(木)18:30～20:00 (開場 18:00 開演18:30)
■場所：オンライン配信（事前にZoomURLをお送りします）
■登壇者：須藤憲司氏（Kaizen Platform CEO）
　　　　　射場瞬氏（IBAカンパニー 代表取締役）
　　　　　相澤利彦氏（TSUNAGU・パートナーズ代表取締役）
　　　　　植松正史氏（日本経済新聞「データの世紀」デスク）
■タイムテーブル
 　　　　18時30分～　40分　プレゼンテーション
　　　　 19時10分～　30分　ディスカッション
 　　　　19時40分～　20分　質疑応答（参加者はチャットで質問）
 　　　　20時00分　　終演
■定員：100名
■参加費：一般1,000円、日経電子版有料会員、Nサロン3期メンバーは無料
＊このイベントはZoomでのオンライン開催となります。視聴URLとパスワードは、お申し込み後に表示されるPDFチケットと、お申込み完了メールにてお知らせいたします。

こんな方に特におすすめ！

・流通、小売、金融セクターの経営者、マネジメント
・データを活用したビジネスに携わる方々
 ・企業のデジタルトランスフォーメーションを推進している方、これから取り組もうとしている方
 ・顧客体験の向上に課題を持っているカスタマーエクスペリエンス担当者
 ・さらなるデータ活用を模索しているデジタルマーケティング担当者
 ・先進的なビジネスパーソン

登壇者プロフィール

須藤 憲司さん

Kaizen Platform CEO

2003年に早稲田大学を卒業後、リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、リクルートマーケティングパートナーズ執行役員として活躍。13年にKaizen Platformを米国で創業。現在は日米2拠点で累計400社以上の国内外のDX戦略の立案と実行を支援。日経COMEMOキーオピニオンリーダー。
https://note.com/sudoken

射場 瞬さん

IBAカンパニー 代表取締役


IBAカンパニー代表として、米国等の最先端イノベーションを活用しての事業開発、日米の共同事業をサポートする。現在のフォーカス領域はデータ活用、フィンテック、サービス＆リテールテック。IBA立ち上げ前は、18年間米国企業の本社とアジアにて、新規事業開発およびマネージメントに従事。コルゲート・パマリブ社、クラフト社、 アメリカンエキスプレス社、Fila社を経て、日本コカコーラ社副社長としてイノベーションをリードした。

相澤 利彦さん

TSUNAGU・パートナーズ代表取締役


コスモ石油を経て経営コンサルティングに従事（ブーズ・アレン＆ハミルトン、アクセンチュア・グローバル戦略グループ統括エグゼクティブパートナー）。ダイエー業務改革担当取締役兼CIO、am/pmジャパン代表取締役社長を歴任し、TSUNAGU・パートナーズを設立。販売・マーケティングのプロとして戦略コンサルティングに携わるほか、ローソン顧問、グロービス経営大学院教授など多方面で活躍している。

植松 正史

日本経済新聞社　編集局　法務報道部次長

経済や企業経営など様々な分野の記者で構成する「データエコノミー取材班」のデスク。2019年度新聞協会賞を受賞した連載企画「データの世紀」を担当し、米IT大手のGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム)の動きなどデータエコノミーの広がりや社会への影響、個人情報の規制の変化などを追った。1999年入社。社会部と法務報道部で取材経験を積み、企業法務や国際税務にも精通する。

日経COMEMOとは

ニュースを軸に、ビジネスの知見を共有するサイト「日経COMEMO」では、ビジネスパーソンの働き方やマインドを変えるようなテーマについて、各界リーダーを招いてトークセッションを開催しています。 COMEMOはさまざまな分野で活躍する専門家をキーオピニオンリーダー（KOL）として招待しています。彼らの知見を通して世の中を新たな視点で見ることができます。また、見るだけではなく、自分の意見を投稿することもできます（KOL以外の投稿については、COMEMO運営がnote上のCOMEMOハッシュタグの付いた投稿を巡回して、良いものを取り上げさせていただいております）。

https://comemo.nikkei.com

日本経済新聞社について

日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約235万部、2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は72万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。

注意事項

• 領収書はイベント終了後に、「マイチケット」からダウンロードいただけます。
• キャンセルの方は【6/11イベントキャンセル】とお書き添えの上、お申し込みの際にご登録のメールアドレスとあわせて事務局までご連絡ください。
  （キャンセル受付は前日までとさせていただきます。当日キャンセルはご返金ができませんので、ご了承ください）

COMEMO事務局　comemo@nex.nikkei.co.jp